MICIN×AZ「オンライン診療」テックベンチャーとの挑戦 | コラボ事例 | i2.JP (Innovation Infusion Japan) | Astrazeneca

プロジェクト事例

2020年に全世界的に拡大した新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）。流行当初より、基礎疾患があると重症化の可能性が高いとされ、その中でも特にリスクが高い疾患のひとつに、慢性閉塞性疾患（以下COPD）があります。

継続治療による長期的な症状コントロールが必要なCOPD患者さんが、COVID-19流行下においても安心して治療継続できる環境構築を目指し、アストラゼネカと新たにタッグを組んだのが、オンライン診療サービス「curon（クロン）」を提供する株式会社MICIN（以下、マイシン）です。

今回の両社の取り組みについて、マイシン Senior Vice President の草間 亮一氏と、アストラゼネカ i2.JP Director の劉 雷氏にお話を伺いました。

見えない通院への不安。COPD患者さん×オンライン診療に見出した可能性

——はじめに、アストラゼネカ社とマイシン社でどのような取り組みをされたのか、プロジェクトの概要を聞かせてください。

劉 雷（以下、劉）：今回マイシンさんと取り組んだのは、COPD患者さん向けの「オンライン診療」に向けた検証プログラムです。

オンライン診療サービス「curon」を通じて、患者さんや患者さんのご家族が通院せずともオンラインで診察を受けられ、医師が患者さんへ継続的サポートができる環境を構築できるよう、実証実験を企画、推進しました。

——この取り組みには、どのような背景があったのでしょうか？

劉：COPD患者さんにフォーカスしたプロジェクトを推進した背景には、COVID-19の世界的大流行があります。

COVID-19の国内流行第一波がはじまり、基礎疾患を持つ方は重症化する可能性が高いことが判明。その中でも呼吸器系疾患、特にCOPD患者の方は重症化リスクが高いセグメントに位置付けられました。

そもそもCOPD患者さんは継続治療による長期的な症状コントロールが必要ですが、感染リスクの高さから、通院控えや自己判断による治療中断、それによる治療の遅れが発生することが想定されました。患者中心主義を掲げて活動する我々としては、患者さんのアンメットニーズがあると考えました。

COPDを含む呼吸器領域は、アストラゼネカも重点的に取り組んできています。ただ、医療従事者の指導のもとで正しく治療や服薬が継続できなければ、期待する治療効果を望めません。

感染リスクを回避しながら、持続可能な治療を実現するために何かできないだろうか——。
対象治療薬のマーケティングチームと議論を重ねる中で、ソリューションとしてたどり着いたのが、オンライン診療でした。

COPD患者さんのためのオンライン診療を提供することで、通院というハードルをなくし、安心して治療を継続できる環境を構築するとともに、安定的かつ長期的な症状コントロールも可能にしたいと考えたのです。

そうして、アストラゼネカが蓄積してきたCOPDに関する知見と、マイシンさんがもつプラットフォームを掛け合わせ、包括的な患者サポートに向けたプロジェクトが発足しました。

共鳴した、未来の医療に対するビジョン

——COPD患者さんの課題解決のため、なぜアストラゼネカ社とマイシン社の2社がコラボレーションするに至ったのでしょうか。プロジェクト化される前のストーリーも聞かせてください。

草間 亮一（以下、草間）：劉さんとの最初の接点は、まさにCOVID-19の国内流行第一波がやってきた頃。今回のプロジェクトに限らず、より良い医療の実現に向け、何か一緒にお取り組みができないだろうかと相談させてもらったことがきっかけでした。

というのも、私たちはオンライン診療というプラットフォームは持っていますが、患者さんの病気を治すために必要なお薬は持っていません。

医師による適切な診断と、治療薬の選択ができてはじめて、患者さんが必要とする医療の提供を実現できます。オンライン診療はあくまでもパズルのピースのひとつ。本気で患者さんの医療体験を変えていきたいのであれば、製薬会社さんとのコラボレーションが欠かせないと考えていました。

その扉を開いてくれていたのが、アストラゼネカであり、「i2.JP（アイツー・ドット・ジェイピー）」であり、劉さんでした。

劉：実は今回のプロジェクトでは、ベストパートナーを見つけるために、オンライン診療を提供するほぼすべての会社さんにお話を聞かせていただきました。その中で、未来の医療へのビジョンを語り合い、共鳴したのがマイシンさんですね。

「オンライン診療を糸口に、患者に寄り添った医療体系を広げていきたい」というマイシンおよび草間さんの想いは、アストラゼネカが掲げる「患者中心の実現」とも重なる部分が多く、ぜひ取り組みましょうとご一緒した経緯があります。

——その後は具体的にどのようにプロジェクト化していったのでしょうか？

草間：劉さんに、アストラゼネカ内の対象治療薬のマーケティングチームと私たちマイシンを橋渡しする役目を担っていただき、まずはマーケティングチームにソリューション案と利用シーンを想定しながら提案していきました。

何度か提案を重ねる中で、「COPD患者の方が電話やスマートフォンアプリを活用して、診察予約から医師による診察、医療機関への支払い、など一連のオンライン診療」を提供し、その有用性を「臨床現場での定性調査により評価する」という共同検証プログラムに最終決定。
対象患者数は10～15名、期間としては3ヶ月程度を想定し、プロジェクトをスタートしました。

こういったプロジェクトは起案から実施に至るまでに時間がかかることも多く、特に我々のようなスタートアップとアストラゼネカさんのような大企業は、求めるスピード感に差が出るケースも少なくないと思います。その点、今回はマーケティングチームの方々も「患者さんをサポートしたい」という思いが強く、比較的スムーズに協力体制の構築とプロジェクト化ができたと感じています。